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【リアルを暴く！】訪問介護パートの給料、収入UP方法を徹底解説！
ホームヘルパーは、利用者の自宅へ訪問し介護サービスを提供しています。
利用者に寄り添うケアが可能で、やりがいを感じられる場面もたくさんあり、働き方も自由度高く注目の仕事です。また、介護業界自体が高齢化社会の進展に伴い大きく成長していることから、これからホームヘルパーになりたいと考える方も多いのではないでしょうか。
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目次
ホームヘルパーのパートにおける平均給料は
こちらでは常勤・非常勤含めたパート・アルバイトにおける平均給与を解説していきます。
働く事業所や従事する内容によって給与にも違いがあり、本記事を通じてしっかりと理解していきましょう。
①平均時給
介護職全体の平均時給は1240円前後であり、全産業と比較しても低いですが、国が主体となって処遇改善を行なっていることから、まだまだ改善の余地があります。
また、介護職のアルバイト・パートの場合、月間の労働時間がフルタイムの介護職と比較して少ないことを考えると、1時間あたりの単価は比較的高いとも言えます。
②従事する内容によって違う
例えば無資格でもできる介護助手や生活援助の業務に比べ、有資格者でなければできない身体介護の業務では当然給与に違いが出てきます。
更に上位資格である実務者研修の修了や、介護福祉士、サービス責任者の経験等があれば、貴重であることから当然給与に反映されてきます。
介護業界で働く際は上位資格を検討したり、ブランクのある方は昔取得した資格の強みを活かすことで、給与を上げることが可能です。
③働く施設によっても変わってくる
介護の担い手の給料は、当然働く施設・所属する施設によって変わってきます。基本的に訪問介護事業所では、夜勤がないため手当などがつきません。
対して高齢者施設では夜勤手当があり、訪問介護事業所に比べ給料は高くなりがちです。また、病院の場合は安定した収入と福利厚生が期待されます。
働く施設によっても給与への反映額は変わってくると言えるでしょう。
④平均賃金は少しづつ上昇傾向
介護業界は低賃金・重労働というイメージが根強く、高い離職率に対して担い手が不足していることもあり、全産業と平均しても高い有効求人倍率を維持しています。
しかし、以下のリンクに示すように、所定内賃金や賞与とも年々増加傾向にあります。
参考：http://www.kaigo-center.or.jp/report/pdf/2021r01_cw_genjou.pdf
人材の定着のため、今後も待遇や諸制度の改善を国としても課題にあげており、更なる改善が見込める業界と言えます。
ホームヘルパーのパートと正社員の違い
ホームヘルパーのパートとして働くうえで、正社員との違いが気になるという方も多いでしょう。
そこで、こちらではホームヘルパーのパートと正社員の仕事内容や有給休暇、保険に関する違いについてご紹介します。
有資格者は業務内容に大きな違いはない
ホームヘルパーとして勤務する場合、有資格者であればパートも正社員も業務内容に大きな差はありません。
無資格者の場合は、調理や清掃、買い物の代行などといった生活援助がメインの業務になります。資格を保有しているのであれば、食事や入浴、排泄介助といった身体介助業務が行えます。
利用者に対する介助業務に関しては、雇用形態による違いはないです。
パートも有給休暇の取得が可能である
正社員同様に、パートのホームヘルパーも有給休暇を取得することができます。介護職に限らず、どのような雇用形態であっても、有給休暇取得に関する基準が定められています。
厚生労働省の規定によると、入社から半年継続して勤務し、その期間の全労働日の8割以上出勤することで、10日間の有給休暇が付与されます。週所定労働日日数が少ないパート職員の場合も、規定に基づいて算出された分の有給休暇が付与されることになるのです。
有給休暇に関するルールは、各事業所によって細かい部分が異なるため、上司に確認しておきましょう！
条件を満たすと社会保険の加入も認められる
有給休暇だけでなく、加入条件を満たす場合はパートも社会保険に加入することが可能です。
社会保険は、労働時間や月額賃金などの加入条件が定められています。雇用形態問わず、加入条件を満たすことで加入が認められるため、パート職員も対象となります。
事業所によっては、社会保険制度を導入していないかもしれませんので、就業規則等を確認することも大切です！
ホームヘルパーのパートと登録ヘルパーの違い
訪問介護事業所は、正社員やパートの他に登録ヘルパーという形で所属することも可能です。登録ヘルパーは、パートと同じく時給制ではありますが、働き方や給与面において違いが生じます。
こちらでは、ホームヘルパーのパートと登録ヘルパーとの違いについてご紹介します。
出勤・退勤の方法が異なる
ホームヘルパーのパートと登録ヘルパーは、出勤や退勤の方法が異なります。パート職員の場合は、事業所に出勤してから利用者宅へ移動し、業務終了後は再び事業所に戻り退勤します。
一方、登録ヘルパーは基本的に、自宅から利用者宅へ直行直帰という形になるため、事業所に立ち寄る機会は少ないです。
業務内容に大きな差はない
パートであっても登録ヘルパーであっても、同じホームヘルパーとしての業務を行います。基本的に、業務内容に大きな差はありません。
無資格の場合は生活援助を中心に、有資格の場合は身体介助も業務に含みます。
平均時給額は若干登録ヘルパーの方が高い
厚生労働省の「介護従事者処遇状況等調査結果」を基に、ホームヘルパーの平均時給額を調べてみると、パート職員と比べて若干登録ヘルパーの方が高いことが分かります。調査結果にある訪問介護事業所の常勤の者がパート職員、非常勤の者が登録ヘルパーになります。
約200円程登録ヘルパーの方が高いという結果にあります。これは、登録ヘルパーは依頼がキャンセルになった場合は時給が発生しないことや交通費が支給されないケースが多いため、基本給を高く設定している事業所が多いと考えられます。
平均給与額はパートヘルパーの方が高い
平均時給額は、登録ヘルパーの方が高い傾向にありますが、平均給与額となるとパート職員の方が高いという結果になっています。同じく、厚生労働省の調査結果によると、パート職員の平均給与額は約24万円で、登録ヘルパーの場合は約9万円です。これほど大きく差が生じている原因は、やはり勤務時間にあるでしょう。
パート職員は、利用者が依頼をキャンセルした場合でも時給が発生します。しかし、登録ヘルパーは介護に関する業務を行なっている時間にのみ時給が発生する形であるため、他の雇用形態の者と収入面に差が生まれやすいです。
登録ヘルパーは、自分のスケジュールに合わせて働けるというメリットはありますが、収入が不安定になりやすいという特徴があります。
ホームヘルパーのパートは需要があるのか
冒頭でも説明したように、日本社会は少子高齢社会の進展が進み、人口に占める高齢者の割合が増えています。
厚生労働省の調べでは、65歳以上の人口伸び率と、生産年齢人口（15から64歳）・労働人口の減少などを勘案した結果、2025年までには現在の2倍近い介護職員数が必要と試算されています。
一方介護を担う人材は、長らく低賃金且つ重労働というイメージが定着してきたことと、労働環境や待遇等が追いつかず、高い離職率となっていることから、現在も高い有効求人倍率となっています。
身体介護のように有資格者でなければできない業務もありますが、生活支援業務や介助助手のように無資格の方でもできる業務はたくさんあります。
そして無資格者であっても担い手不足の現状から、求人数が非常に多いのが介護業界の特徴と言えます。よって、アルバイト・パートであっても需要が増していると言えるでしょう。
①ホームヘルパーのキャリアステップ
一般的に、介護職に就く方のキャリアステップは初任者研修→実務者研修→介護福祉士と明確な形となっています。
以前は資格制度が異なり、キャリアプランが複雑かつ、非効率なものでしたが、2013年度の制度改正によりシンプルでわかりやすいものとなりました。以下では主要な資格について紹介していきます。そして以下で紹介する有資格者であれば、パート・アルバイトの際も給料アップが狙えます。
介護士の詳しいキャリアステップについては、以下の記事でも解説しておりますので、参考にしてください。
②介護職員初任者研修
通称、初任者研修と言われる資格です。旧訪問介護員2級養成課程であり、一般的に「ホームヘルパー2級」として知られています。
130時間の講習の中で、あらゆる介護事業者における基本的な知識・スキルの習得を目指します。研修を修了することで、生活支援だけではなく、身体介護の業務に携われることもあり、給料アップを狙う上でぜひ取得したい資格です。
③実務者研修
介護初任者研修に比べ、更に幅広い知識や技能の習得を目的とした資格です。
何よりもホームヘルパー1級の後継資格でありながら、実務経験の有無等細かな違いがあります。
ホームヘルパー1級が訪問介護を中心とした技術・知識の学習であるのに対し、実務者研修は全ての介護事業所における介護業務に必要な知識・技術を学習するカリキュラムとなっており、医療的ケア、介護課程Ⅲの内容は実務者研修で追加となったカリキュラムとなっています。
④介護福祉士
介護業界における唯一の国家資格である介護福祉士は、受験にあたり3年以上の実務経験及び前項に紹介した実務者研修の修了が必要となります。
介護事業を担う中核として期待されている資格であり、介護の実務の中心として働けることから給与水準も無資格に比べ高くなっています。
介護福祉士の仕事内容について、以下の記事で詳しく解説をしていますので、参考にしてください。
ホームヘルパーのパート求人のチェックポイント
働きやすい職場を見つけるためには、求人欄でチェックしておくべきポイントがいくつかあります。
ホームヘルパーのパートとして働きたいという方は、ぜひ参考にしてみてください！
各種手当制度が充実しているか
訪問介護事業所によって、手当制度が異なります。資格手当や通勤手当など各種手当てについて記載されている項目をチェックしてみましょう。
手当が付く事業所とそうでない場合で、収入面で大きな差が生じます。また、手厚い制度を設けている事業所は、スタッフ同士の雰囲気もよく働きやすい職場である傾向にあります。
手当制度の充実さは、仕事を続けるモチベーションにも繋がりますので、求人に応募する前に確認しておきましょう！
有給休暇や各種保険の制度が導入されているか
基本的に、パートであっても有給休暇取得や加入条件を満たすことで各種保険加入の対象となります。
制度が充実している事業所は、しっかり求人票に記載している場合が多いです。
有給休暇取得は働く人の当然の権利です。雇用形態問わず有給休暇取得を認めている事業所は、スタッフ一人ひとりを大事にしてくれる職場であると言えます。また、パートからステップアップして正社員になることを目標にしている方にとっても、保険制度の有無は気になるポイントです。
これから長く働いていくうえで、大事な項目になるので入社後に後悔しないように事前に確認しておくことが大切です！
資格取得やキャリアアップに関する支援の有無
最近は、資格取得やキャリアップのための支援制度を設けている事業所が増えつつあります。具体的には、資格取得やキャリアアップの際の費用負担をするという内容です。応募先の事業所は、資格取得やキャリアアップに対する支援があるかどうかをチェックしてみましょう。
資格取得には、費用も掛かるため取得するまでに時間が掛かるケースも少なくありません。そこで、事業所が少しでも費用を負担してくれる制度を設けていることで、多くの職員がキャリアアップが実現しやすいです。
ホームヘルパーの求人を探す際は、支援制度に関する記載を確認してみましょう！
ホームヘルパーでパートをする際、賃金アップや働き方を自由にする方法
上記ではアルバイト・パートにおける平均給与額や需要について解説してきました。
給与を上げるためには具体的にどのような方法があるのでしょうか？
そんな疑問に答えるべく、以下に解説していきます。
①資格取得・責任者となる
ホームヘルパーのキャリアステップについて上記で解説してきましたが、介護業界は資格により出来る業務や仕事の幅に差があり、それが給与の差にも繋がっています。
特に国家資格である介護福祉士や、実務者研修を修了することで資格を得るサービス提供責任者は当然ながら給与も高くなってきます。
近年では無資格者や資格取得を支援するため、資格受験費用・講習費用等を企業側で受け持つことも稀にあります。
求人情報をしっかりと確認した上で検討していきましょう！
②給与水準の高いところへ転職
実務経験を積むことで、介護に関する幅広い業務を学ぶことと同時に、資格面などで確実にステップアップを図ることが出来ます。
あらゆる経験を経て、高い市場価値を築くことで、数ある事業者の中でも自身にとってより良い条件の企業・事業者へ転職することも可能となります。
③登録ヘルパーとして働くこともあり
登録ヘルパーは、訪問介護事業所に登録し、希望する曜日や日時を指定して仕事を紹介してもらう働き方です。自身が働きたい時間や曜日を登録していくことで、時間的にも精神的にもストレスの少ない働き方が可能となります。
前述の通り、介護業界は有資格者にしか出来ない業務があり、当然単価も高くなります。
登録ヘルパーとして働きたい方には、「カイテク」がおすすめです。
カイテクは面接なし・給与即金の単発介護バイトアプリです。現在、10,000人以上の介護士、介護福祉士など介護の有資格者が登録しています。
特に施設側の体制が好評で、経済産業省をはじめ、これまでに多くのイベントにて受賞されているサービスになります。
ヘルパーとして登録する上で、カイテクを利用するメリットは以下の通りです。
- 面倒な手続き不要
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まとめ
今回の記事ではホームヘルパーとして働くにあたり、気になる給料や資格、そして給料アップの方法について解説してきました。
正社員における介護職の平均年収は年々上昇傾向にあり、パートであっても条件面が改善されていく可能性が大いにあります。将来性豊かな介護業界で働き、専門性を持った人材として更なる活躍をしていきましょう。