介護用品を販売している店舗は？公的な手段から大手量販店まで幅広く解説！

介護用品が必要になったとき、「どこで購入できるの？」と悩むことがあるでしょう。

オンラインショップは便利ではあるものの、車椅子や歩行器、介護ベッドなどは実際に触って試してから購入したいものです。

しかし、お住まいの地域でどの店舗が介護用品を取り扱っているのか、営業時間やアクセス方法、品揃えなどを確認するのは大変です。

そこでこの記事では、介護用品を販売している店舗の詳細情報をまとめました。

介護保険を活用して購入できる方法や、イオン・ニトリなどの大手量販店の取扱状況を紹介します。

また介護用品の販売店舗へのアクセス方法も具体的に解説するので、最適な購入方法や地域の店舗が見つかるはずです。

介護用品を販売している店舗はどこ？

介護用品を販売している店舗は以下のとおりです。

• 特定福祉用具・特定介護予防福祉用具販売事業者
• インターネットストア
• 買取専門店
• ホームセンターやスーパー
• 介護・福祉機器の展示場

身近な場所から専門的な事業者まで、さまざまな選択肢があります。

ここでは、介護用品を取り扱う主要な店舗や特徴を詳しく解説していきます。

特定福祉用具・特定介護予防福祉用具販売事業者

特定福祉用具・特定介護予防福祉用具販売事業者とは、介護保険を使用して特定の福祉用具を購入できる認定販売店です。

これらの事業者は都道府県の指定を受けており、専門的な知識をもつスタッフが対応してくれるため、安心して相談できます。

購入できる対象の介護用品は以下のとおりです。

入浴用の椅子や介助ベルトなど、介護保険の給付対象となる商品を幅広く取り扱っています。

購入時には年間10万円を限度として、自己負担1〜3割で購入可能なため、経済的な負担も軽減されるでしょう。

インターネットストア

Amazonや楽天市場などのECサイトでも介護用品は購入することが可能です。

オンライン上でも、車椅子から歩行器、介護ベッドまで豊富な品揃えのなかから24時間いつでも注文できます。

自宅まで配送してもらえるため、外出が困難な方にとって便利な選択肢となるでしょう。

また価格比較も簡単にできるので、レビューを参考にしながら商品を選べる点も魅力です。

買取専門店

コストを抑えたい方は、買取専門店で中古の介護用品を購入するのがおすすめです。

使用期間の短い介護用品であれば、高額用品も新品の半額以下で手に入れられます。

専門スタッフによるメンテナンスや清掃が施されているため、衛生面に不安を抱えている方でも、安心して利用できます。

さらに不要になった介護用品の買取もしてくれるため、購入と売却の両方で活用できる便利なシステムです。

車椅子や介護用ベッド、シニアカーなど、品揃えも豊富なので、実際に見て購入したい方はぜひ利用してみてください。

ホームセンターやスーパー

ホームセンターやスーパーでも、日常的に利用する介護用品であれば購入できます。

介護用食器やリハビリパンツ、肌着など消耗品に近い用品から、杖やシルバーカーなど長く愛用する商品も販売されています。

買い物ついでに介護用品を買えるので、気軽に商品を選びたい方にはホームセンターやスーパーは最適です。

またサイズ感や使い心地を確認したうえで買えるので、購入時の失敗が少ない点もメリットです。

店舗スタッフに相談できる点も初めて介護用品を選ぶ方には心強いでしょう。

介護・福祉機器の展示場

全国各地には介護用品が展示されている場所もあり、そこで購入することも可能です。

展示場では専門家による相談コーナーも設置されていて、個々のニーズに合った商品選びができます。

身体の状態に合わせたおすすめの福祉用具を探したい方にはおすすめです。

自身の地域の展示場がどこで実施されているか知りたい方は、以下から確認できるので、ぜひ参考にしてみてください。

関連サイト：全国の介護・福祉機器の常設展示場一覧はこちら

介護用品が販売しているホームセンター一覧

身近な介護用品であれば、以下のようなホームセンターでも購入することは可能です。

• イオン
• ニトリ
• イトーヨーカドー
• カインズホーム
• しまむら

店舗だけでなくオンラインでも販売しているので、介護用品を手軽に購入したい方にはおすすめです。

また全国展開されている店舗もあり、介護用品が急に必要になっても買えるのはホームセンターの魅力です。

イオン

イオンは全国展開しているスーパーで、介護用品の品揃えが豊富です。

実店舗では「ヘルスサポート」として一定のスペースを設けており、杖やシルバーカーを販売しています。

またプライベートブランドもあるので、おむつやパッドなどを安価に購入できるのはイオンの強みです。

普段の買い物をしたついでに介護用品を購入したい方にはおすすめです。

ニトリ

ニトリは家具やインテリアなどを販売している小売店ですが、近年では介護用品も購入できます。

店舗とオンラインストアの両方で商品を取り扱っており、入浴用の椅子や介護用ベッドが売られています。

ニトリでは元々インテリアを制作しているため、シンプルなデザインの商品が多く、おしゃれな介護用品を探している方には好評です。

ただし、店舗によっては商品を取り扱っていない場合もあるので、事前にお店へ連絡して聞いておくのがよいでしょう。

イトーヨーカドー

イトーヨーカドーでは、「あんしんサポートショップ」という名称で専用窓口を設置しています。

食料品や衣料品などの介護用品を購入する際、専門相談員に相談ができるのです。

初めての介護で何を買えばいいかわからない方には心強いサービスです。

また一部店舗では、認知症に関する知識や技術をもった「認知症サポーター」が在籍しています。

そのため、認知症の方向けに対する商品選びの悩みにも答えてくれるでしょう。

さらに、店頭で大人用紙おむつをケースで購入した方には、配送料が無料になるサービスもイトーヨーカドーでは提供しています。

経済的な負担を抑えたい方はぜひ利用してみてください。

カインズホーム

カインズホームでは、特定福祉用具販売をしている店舗があります。

要介護認定を受け、福祉用具貸与がケアプランに組み込まれていれば、腰掛便座や排せつ入浴補助用具を実店舗で購入できます。

ただし対応していない店舗もあり、お住まいの地域にあるかは事前の確認が必要です。

またカインズホームのオンラインストアでは、パッドや杖、介護用の靴が販売されているので、すぐに必要な商品を購入することも可能です。

しまむら

ファッションセンターしまむらでは、介護に適した衣類を中心に取り扱っています。

着脱しやすい前開きの衣類や滑りにくい靴、介護用の下着など、日常的に必要な衣料品が手頃な価格で購入することが可能です。

また、しまむらではオンライン限定ではあるものの、介護士の声をもとに作られたTシャツや寝巻きなども販売されています。

そのため、デザイン性と利便性を兼ね備えた商品を探している方にもおすすめです。

しまむらでは店舗・オンラインの両方で介護用品を購入できるので、介護向け衣料品を探している方は、ぜひ利用してみてください。

地域で介護用品を販売している店舗の見つけ方

地域で介護用品を販売している店舗の見つけ方は以下のとおりです。

• 安心介護紹介センターを活用する
• 地図アプリで検索する
• 介護用品メーカーの公式サイトで店舗を検索する
• 自治体や地域包括支援センターへ問い合わせる

効率的に最適な店舗を見つけられれば、時間と労力を節約できます。

ここでは、地域の介護用品販売店を見つける実践的な方法を紹介します。

安心介護紹介センターを活用する

安心介護紹介センターは、全国にある介護施設や介護事業所を検索できるサービスです。

検索窓に「介護用品」と入力すると、地域の福祉用具販売事業者を一覧で表示してくれます。

各事業者の取扱商品や特定福祉用具の基本料金、営業時間からアクセス方法まで詳細情報を確認できます。

無料で利用できるので、ぜひ活用してみてください。

地図アプリで検索する

「Googleマップ」や「Yahoo!地図」などの地図アプリは、介護用品店を探すツールです。

「介護用品」「福祉用具」などのキーワードで検索すれば、現在地から近い店舗が地図上に表示されます。

営業時間や口コミ評価、写真なども確認でき、訪問前に店舗の雰囲気を把握できます。

ルート案内機能を使えば、初めて訪れる店舗でも迷わず到着できるでしょう。

介護用品メーカーの公式サイトで店舗を検索する

介護用品を取り扱っているメーカーの公式サイトでは、取扱店舗を検索できます。

都道府県や住所などを入力すれば、メーカー直営店や正規販売店の情報を入手することが可能です。

新商品の展示会や体験会の情報も入手でき、実際に商品を試してからの購入も検討できます。

メーカーのアフターサービスも受けやすくなるため、長期的な利用を考える方に適した方法といえるでしょう。

自治体や地域包括支援センターへ問い合わせる

市区町村の介護保険課や地域包括支援センターは、地域の介護資源に関する豊富な情報をもっています。

電話や窓口で相談すれば、介護保険が適用される指定事業者のリストを提供してくれます。

介護保険を利用した購入方法や、補助金制度についても詳しく教えてもらえるため、経済的な負担を軽減できるでしょう。

また地域の実情に詳しい専門職員が対応してくれるため、個々の状況に応じた最適な店舗を紹介してもらえます。

介護保険を活用して介護用品を購入する流れ

介護保険を利用すれば、特定福祉用具の購入費用の7〜9割が給付されるため、経済的負担を大幅に軽減できます。

ただし、正しい手順を踏まないと給付を受けられない場合もあるため、流れをしっかり理解しておきましょう。

介護保険を活用した購入の具体的な手順は以下のとおりです。

介護保険を活用した福祉用具購入は、まず市区町村窓口で要支援・要介護認定の申請をし、認定調査と主治医意見書により判定を受けます。

次に担当ケアマネジャーへ相談し、心身状況や住環境などを踏まえ、福祉用具の必要性を説明したケアプランを作成します。

それらの手続きが完了したら、都道府県指定の特定福祉用具販売事業者で購入することが可能です。

購入時は全額自己負担で支払い、領収書と購入内容がわかる書類を受け取ります。

自治体により対応は異なりますが、市区町村へ領収書と申請書、ケアプランの写しを提出すると、審査後に購入費の7〜9割が払い戻されます。

ただし年間10万円が上限となるため、計画的な購入が必要です。

介護保険制度により、経済的負担を軽減しながら必要な介護用品を入手できます。

介護用品を購入するメリット

介護用品を購入するメリットは以下のとおりです。

• 一時的な負担で済む
• 新品を利用できる
• 自身の好きな介護用品を選べる

介護用品購入のメリットは、初期費用のみで長期間使用できることです。

レンタルは毎月料金が発生しますが、購入なら一度の支払いで済むため、長期利用では経済的になります。

購入する商品と使用年月によっては、レンタル料総額が購入価格を大きく上回ることもあるでしょう。

また、新品を必ず利用できる安心感も利点の1つです。

とくに肌に直接触れる入浴用品や排せつ用品は、衛生面での精神的な安心感を得られます。

製品保証も新品購入時から適用され、故障時も安心して対応を受けられます。

さらに色やデザイン、機能性など自分の好みに合った商品を自由に選択できるのも、新品を購入するメリットです。

レンタルでは在庫状況により選択肢が限られますが、購入なら市場のすべての商品から選べます。

インテリアに合わせたコーディネートや、使用者の体格に合わせたカスタマイズもできます。

自分らしい生活空間を維持しながら介護環境を整えられるため、QOL向上につながるでしょう。

介護用品を購入するデメリット

介護用品を購入するデメリットは以下で詳しく説明しています。

• 購入時の費用が高い
• 定期的なメンテナンスが受けられない
• 不要になった際に返却できない

介護保険の給付対象外の商品は全額自己負担となるので、介護用品の購入は初期費用が高くなります。

例えば電動ベッドや電動車椅子を購入すると、約20〜30万円するので家計への影響が大きいのです。

また購入後のメンテナンスも自己負担になります。

車椅子のタイヤ交換や電動ベッドの点検には定期的な保守管理が必要で、専門業者へ依頼すると多額の費用が発生します。

故障時の修理費用も全額自己負担となるため、予想外の出費が発生する可能性があるのは介護用品を購入するデメリットです。

よくある質問

介護用品の購入に関するよくある質問は以下のとおりです。

• 介護用品を選ぶ際のポイントはありますか？
• 介護用品は購入かレンタルならどちらがお得ですか？
• 介護用品は誰でも購入することが可能ですか？

介護用品を選ぶ際のポイントはありますか？

介護用品を選ぶポイントは、目的と利用者の身体状況を考慮することです。

下肢筋力が低下している方の移動が目的なら、車椅子やシルバーカー、杖などからその人の身体の状態を考慮して選定する必要があります。

例えば両下肢にしびれがある方なら車椅子がよいですし、自立歩行が可能ならシルバーかーや杖が最適です。

介護用品を選ぶ際は、他職種と連携・相談し、利用者の目的や身体状況を考えたうえで選定しましょう。

介護用品は購入かレンタルならどちらがお得ですか？

介護用品を購入するかレンタルするかによりお得になるかは、使用期間と商品の種類によって異なります。

値段が高価な介護用品を購入する場合でも、使用期間が長ければレンタルよりも安くなる可能性があります。

また、ポータブルトイレや入浴用品など、衛生面を重視する商品は購入をしたいと考えている方もいるでしょう。

介護保険の適用有無を考慮し、ケアマネジャーと相談しながら最適な方法を選択するのがおすすめです。

介護用品は誰でも購入することが可能ですか？

介護保険を活用して介護用品を購入する場合は、要支援・要介護認定を受けた方のみが対象です。

ただしホームセンターや、インターネット通販で買う場合は、要支援・要介護認定は必要ありません。

そのため将来に備えて早めに準備したい方や、一時的に必要な人でも購入は可能です。

専門的なアドバイスが必要な場合は、福祉用具専門相談員がいる店舗で相談しながら選ぶとよいでしょう。

まとめ

介護用品の購入先は、特定福祉用具販売事業者からホームセンターまでさまざまです。

それぞれ独自の特徴があり、専門性の高さや価格、利便性などを考慮して選択することが大切です。

ただし、購入には新品を自由に選べるメリットがある一方、初期費用の高さやメンテナンス費の負担といったデメリットも存在します。

使用期間や身体状況、経済状況を総合的に判断し、購入とレンタルを使い分けることで、介護環境を整えられます。

使用者にとって快適で安全な介護用品を選ぶためにも、専門家のアドバイスを受けながら、最適な介護用品を購入してください。