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【2025年版】新卒看護師の初任給は?給料相場と注意点を徹底解説

新卒で看護師として働き始めるにあたり、「初任給はいくらもらえるのか?」と気になる方もいるでしょう。

わからないまま就職活動を進めると、実際に働き始めてから「思っていたよりも手取りが少なかった」「地域によってこんなに差があるとは知らなかった」と後悔することもあります。

そこでこの記事では、新卒看護師の初任給について詳しく解説します。

記事を読むことで、自分にとって最適な職場を選ぶための基準が明確になり、将来的な収入の見通しも立てやすくなるでしょう。

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目次

新卒看護師の初任給は約27万円

厚生労働省の「2023年病院看護実態調査」によると、新卒看護師の初任給(税込給与総額)は約27万円です。

これは基本給に各種手当が加算された金額であり、地域や病院の規模、設置主体によっても異なります。

ここからは、専門卒・大卒の違い、医療・福祉分野で働く他職種との比較、さらには異業種の新卒初任給と比べた場合の違いについて詳しく見ていきます。

専門卒・大卒看護師の平均初任給

看護師の初任給は、学歴によって若干の違いがあります。特に、専門学校を卒業した看護師と、大学を卒業した看護師では給与に差があるかどうかが気になる方も多いでしょう。

厚生労働省の「2023年病院看護実態調査」によると、新卒看護師の初任給(税込給与総額)は、以下のとおりです。

  • 高卒+3年課程新卒(専門卒):266,558円
  • 大卒:274,752円

大卒の方が長期間の教育を受け、より高度な知識や研究を学ぶ機会があることに起因していると考えられます。

しかし、実際の業務内容に大きな違いはなく、専門卒と大卒の看護師が同じ職場で同じ業務を担当するケースが一般的です。

医療・福祉産業で働く人との比較

厚生労働省が発表している「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、医療・福祉産業で働く人の初任給は約23万円です。(※20歳~24歳のデータを使用)

新卒看護師の初任給が約27万円であることから、4万円の差があるため、看護師の初任給は高いことがわかります。

他職種と看護師の初任給を比較

一般財団法人「労務行政研究所」によると、初任給の水準は以下のとおりです。

  • 大学卒:23万9078円
  • 大学院卒修士:25万9228円
  • 短大卒:20万5887円
  • 高校卒:19万3427円

看護師の初任給が約27万円であることから、明らかに高いことがわかります。

このように、看護師は初任給が比較的高い職種であり、安定した収入を得やすい職業です。

ただし、夜勤やシフト勤務といった労働環境の負担もあるため、給与面だけでなく働き方も考慮する必要があります。

新卒看護師の手取り額は平均21万円から22万円

新卒看護師の初任給は約27万円ですが、実際に手元に残る金額はそこから差し引かれる税金や社会保険料を考慮する必要があります。

一般的に、新卒看護師の手取り額は平均21万円から22万円です。

手取り額は、勤務先の病院の給与体系や個人の労働条件によっても変動します。

特に、夜勤の有無や住んでいる地域の住民税率、加入している社会保険の種類によって手取り額に違いが出るため、給与明細の内訳を正しく理解することが大切です。

ここからは、新卒看護師の給与から何が差し引かれるのか、また手取り額に影響を与える各種手当について詳しく解説します。

給与総額から引かれるもの

新卒看護師の給与からは、税金や社会保険料が差し引かれます。

給与明細を見ると、実際に手元に入る金額が額面(総支給額)よりも少なくなっていることがわかります。

では、具体的にどのような項目が控除されるのか見ていきましょう。

  • 所得税:給与に応じて国に納める税金
  • 健康保険料:医療費の一部を負担するための保険
  • 厚生年金保険料:将来の年金のために支払うもの
  • 雇用保険料:失業時の保障や職業訓練のための保険
  • 住民税(2年目以降):年間の所得に応じて決まる

住民税は、新卒1年目には発生しませんが、2年目から給与から差し引かれます。

例えば、給与総額が27万円の看護師の場合、これらの税金や保険料を差し引くと、最終的な手取り額は約21万円から22万円です。

夜勤や残業が増えると手当が上乗せされるため、実際の手取り額が増えることもあります。

基本給以外に支給される手当

看護師の給与には、基本給のほかにさまざまな手当が支給されます。

これらの手当が充実しているかどうかによって、同じ初任給でも実際の収入には大きな差が生まれます。

  • 夜勤手当:1回あたり5,000円~12,000円程度が相場
  • 住宅手当:家賃の一部を補助する(月1万円から3万円程度)
  • 通勤手当:公共交通機関の定期代や車通勤の場合のガソリン代などが支給
  • 資格手当:看護師の資格を持っていることに対して支給される手当
  • 残業手当:勤務時間外に業務を行った際に支給される手当
  • 役職手当:管理職、役職などに支給される手当
  • 家族手当:扶養している家族や子どもがいる場合に支給される手当

これらの手当を合計すると、基本給に5万円~10万円程度が上乗せされるケースもあります

特に夜勤手当の影響は大きく、夜勤の回数が増えると給与総額が大幅に上がることもあります。

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看護師の初任給の推移【新卒の場合】

看護師の初任給は毎年わずかに変動しています。ここでは、専門卒と大卒にわけて看護師の初任給の推移を紹介します。

専門卒の初任給推移

専門卒の新卒看護師の初任給は、過去5年間で25.9万円~26.6万円の範囲で推移しています。

基本給は19.9万円~20.5万円の範囲内で推移しています。

各種手当(夜勤手当・通勤手当・住宅手当など)を含めた総支給額は、2021年に一時的に25.9万円に減少しましたが、2023年度には26.7万円に回復しました。

年度初任給総額
2019年度26万3,551円
2020年度26万2,277円
2021年度25万9,233円
2022年度26万3,711円
2023年度26万6,558円
出典:日本看護協会「病院実態調査(2019年~2023年)」

基本給は年々微増しており、手当を含めた総額も26万円台を維持しています。

このことから、専門卒の看護師の初任給は安定しており、大きな減少傾向は見られないことがわかります。

大卒の初任給推移

大卒の新卒看護師の初任給は、専門卒と同様に26.7万円~27.5万円の範囲で推移しています。

基本給は20.6万円~21.0万円の間で変動しており、2021年度には総額が26.7万円まで下がったものの、2023年度には27.5万円に回復しています。

年度初任給総額
2019年度27万1,381円
2020年度27万292円
2021年度26万7,440円
2022年度27万1,730円
2023年度27万4,752円
出典:日本看護協会「病院実態調査(2019年~2023年)」

基本給は2023年度に21万円を超え、手当を含めた総額も27万円台を維持しています。

専門卒と同様に安定した給与推移が見られ、大卒の方が手当を含めた総額で約8,000円ほど高い傾向があります。

【条件別】新卒看護師の初任給

新卒看護師の初任給は、勤務する地域や病院の規模、設置主体(公立・私立・国立など)によって大きく異なります。

同じ資格を持っていても、勤務先の条件によって給与に差が生じるため、就職先を選ぶ際には慎重に比較することが大切です。

ここでは、地域別や施設の規模別、設置主体別の3つの視点から、新卒看護師の初任給の違いについて詳しく解説します。

地域別の初任給の違い

新卒看護師の初任給は、勤務する地域によって異なります。特に、都市部と地方では生活費の違いがあるため、給与水準にも差が生じる傾向があります。

厚生労働省の「2023年病院看護実態調査」によると、都市部では新卒看護師の初任給が28万円前後の病院も多く、地方では25万円前後の病院もあります。

地域初任給(平均税込給与総額)
東京都・大阪府などの都市部約28万円
地方都市(政令指定都市)約26万円
地方(中小規模の市町村)約25万円
※都道府県・新卒看護師の初任給(高卒+3 年課程新卒)

例えば、東京都や大阪府などの都市部では、物価が高い分、給与も高めに設定される傾向があります。

一方、地方では物価が安いため、給与水準もやや低くなることが一般的です。

施設の規模による初任給の違い

病院の規模によっても、看護師の初任給には差があります。一般的に、大規模な病院ほど給与水準が高く、手当が充実している傾向があります。

規模初任給(平均税込給与総額)
99床以下約26万円
100~199床約27万円
200~299床約27万円
300~399床約28万円
400~499床約28万円
500床約28万円
※病床規模・新卒看護師の初任給(大卒)

例えば、500床以上の大規模病院では、新卒看護師の教育体制が整っているため、給与も比較的高めに設定されています。

また、夜勤手当や資格手当などの福利厚生が充実している病院が多いです。

参照:2023年病院看護実態調査

設置主体別の初任給の違い

病院の設置主体(国立・公立・私立)によっても、看護師の初任給には違いがあります。特に、公立病院や国立病院では、公務員給与規定に準じた安定した給与体系が特徴です。

設置主体平均税込給与総額
国立病院約27万円
公立病院約26万円
日本赤十字社約27万円
※設置主体・新卒看護師の初任給(高卒+3 年課程新卒)

国立病院や公立病院では、公務員待遇のため長期的な昇給が見込める一方で、私立病院は病院ごとに給与や手当の内容が異なるため、事前に確認が必要です。

一部の大手医療法人では、国公立病院以上の高給与を設定しているケースもあります

参照:2023年病院看護実態調査

新卒看護師の年収

新卒看護師の年収は、約380万円〜450万円が一般的な水準とされています。しかし、1年目の夏のボーナスが支給されない病院が多いため、1年目の年収はやや低くなる点に注意が必要です。

看護師の年収は、基本給+各種手当+賞与(ボーナス)で構成されています。

特にボーナスの有無は年収に大きく影響を与えますが、新卒1年目は夏のボーナスが支給されない、もしくは支給額が大幅に少ないケースが一般的です。

新卒看護師の初任給に関する注意点

新卒看護師として働き始める際には、初任給に関するいくつかの注意点があります。

ここでは、新卒看護師の1年目の給与に関する3つの注意点について詳しく解説します。

1年目の4月は給料が満額支給されない

新卒看護師の初任給は、入職して最初の給与(4月分)が満額支給されない場合があることに注意が必要です。

▼4月の給与が減額される理由

  • 入職日が4月1日とは限らない(病院によっては研修開始が数日遅れる)
  • 研修期間は給与の対象外になることがある
  • 病院の給与締め日によって、4月分の勤務日数が少なくなる

病院の給与体系では、通常月末締めの翌月払いが基本です。しかし、給与が「毎月20日締め・翌月25日払い」の病院もあります。

この場合、4月分の給与計算対象が4月20日~4月30日のわずか10日間だけとなるため、通常の月よりも給与が大幅に少なくなります

1年目は住民税の課税対象ではない

新卒看護師が1年目に支払う税金の中で、住民税は課税されないことを覚えておきましょう。

住民税は前年の所得に基づいて決定されるため、前年に収入がない新卒看護師は1年目の住民税の支払いが免除されます。

▼住民税がかからない仕組み

  • 住民税は「前年の1月1日~12月31日」の所得を基準に算出される
  • 新卒看護師は前年に働いていないため、課税対象外となる
  • 住民税の支払いは2年目の6月から開始される

例えば、2024年4月に看護師として働き始めた場合、2024年の所得に基づく住民税の支払いが始まるのは2025年6月からとなります。

1年目は住民税が控除されないため、手取り額が多く感じるかもしれません。しかし、2年目の6月からは住民税の天引きが始まり、毎月の手取り額が1万円~2万円程度減ります

1年目の夏のボーナスはもらえないところもある

新卒看護師の1年目の年収が低くなる大きな要因の1つが、1年目の夏のボーナスが支給されないケースが多いことです。

病院のボーナスは通常、勤務期間が半年以上の在籍がある職員が支給対象となるため、4月入職の新卒看護師は夏のボーナスの計算期間(1月〜6月)に勤務していないことになります。

そのため、多くの病院では1年目の夏のボーナスを支給しない、または支給額を大幅に減額することが一般的です。

看護師の初任給を上げるためのポイント

新卒看護師の初任給は勤務先の条件によって異なりますが、選ぶ病院や勤務地によっては初任給を高く設定することが可能です。

特に、国立・公立病院に就職することや、都市部の病院を選ぶことが、初任給を上げる大きなポイントとなります。

ここでは、初任給をできるだけ高くするための具体的な方法について解説します。

国立病院や公立病院に就職する

初任給を上げるための方法の一つとして、国立病院や公立病院に就職することが挙げられます。

これらの病院では、公務員に準じた給与体系が適用されるため、基本給が安定しており、昇給の仕組みもしっかり整っています

また、住宅手当や扶養手当などの各種手当が充実している点も特徴です。

国立病院では、国家公務員の給与規定に基づいた賃金体系が適用されるため、基本給が一定水準以上に保たれています。

加えて、賞与(ボーナス)の支給率も比較的高く、年間で4か月分以上のボーナスが支給される病院もあります

公立病院では、地方自治体が給与体系を決めており、地方公務員として安定した収入を得ることが可能です。

昇給も年功序列の仕組みが採用されていることが多く、長期的に安定した収入を得たい場合に適しています。

都市部への職場に就職する

看護師の初任給は、勤務する地域によって大きく異なります。東京都や大阪府、名古屋市などの都市部では、地方と比べて給与水準が高い傾向です。

都市部の病院では、看護師の人材確保が重視されているため、給与を高めに設定する傾向があります。また、都市部には病床数の多い大規模病院が多く、夜勤手当や資格手当などの手当が充実しているのも特徴です。

さらに、都市部の病院は経営規模が大きいため、病院独自の給与制度や福利厚生が整っている場合もあります。

一方で、都市部は地方に比べて生活費が高いため、給与の額面だけでなく、生活費とのバランスも考慮することが重要です。

特に家賃の負担が大きくなる可能性があるため、病院の寮が利用できるか、住宅手当が支給されるかを確認することが大切です。

新卒看護師の初任給に関するFAQ(よくある質問)

新卒看護師の初任給に関して、多くの方が疑問に思う点を詳しく解説します。

ボーナスは初年度から支給されますか?

新卒看護師でも、ボーナス(賞与)は支給されるケースが多いです。ただし、勤務先の病院によって支給の有無や金額は異なります。

初任給が高い病院はどこですか?

新卒看護師の初任給は、勤務する病院の種類や地域によって異なります。特に、都市部の大病院や国立・公立病院は比較的高い給与水準となっています。

看護師の給与は高すぎと言われているのはなぜですか?

看護師の給与は「高すぎる」と言われることがありますが、その理由にはいくつかの要因があります。

  • 専門性が高い職種だから
  • 人の命を預かる責任が大きい仕事だから
  • 女性の平均給料よりも高い傾向があるから
  • さまざまな手当が加わり上乗せされているから

詳しい内容については、以下の記事で解説しているのでご一読ください。

看護師の初任給はいつもらえますか?

新卒看護師の初任給は、多くの病院で「翌月払い」となっています。つまり、4月に働いた給与は5月に支給されるケースが一般的です。

病院によっては給与の締め日が異なり、例えば「毎月20日締め、翌月5日払い」といった形になっていることもあります。そのため、入職した最初の月は、満額の給与を受け取ることができない場合があります。

まとめ:新卒看護師の初任給を理解して賢くキャリアをスタートしよう

新卒看護師の初任給は、全国平均で約27万円とされており、他の職種と比較して高めの水準です。

これは、夜勤手当や資格手当などが加算されるためであり、病院の規模や設置主体、地域によっても差があります。

また、実際に手取りとして受け取れる額は平均21万円から22万円程度であり、ここから税金や社会保険料が引かれるため、給与明細をよく理解しておくことが大切です。

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