定年後も安心！60歳以上の看護師の給料事情とおすすめの職場を紹介

看護師の皆さんの中には、定年後の収入が不安になっている方も多いのではないでしょうか。一般的には、60歳で定年を迎えますが、定年後も新たな場所で活躍している看護師は数多くいます。

ただし、これまでとは働き方が変わり、給料にも違いがみられるようです！

今回は、60歳以上の看護師の給料事情や、定年後も給与面で納得しながら活躍できるおすすめの職場をご紹介します。

安定した収入と充実した職場環境を手に入れましょう。

60歳以上の看護師の給料事情

こちらでは、60歳以上の看護師の給与事情について紹介いたします。

60歳以降は月収が下がる傾向にある

厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によりますと、看護師の平均給与は60歳を境に下がる傾向が見られます。看護師の平均給与は約519万7,000円で、この調査対象は平均年齢が41.2歳で、勤続年数が9.4年の看護師です。

年齢別に見ると、一般的な定年である60歳以降は月収が下がることが確認できます。具体的な数値は以下のとおりです。

【定年前後の看護師の給与】
55〜59歳：36万5,100円
60〜64歳：32万5,000円
65〜69歳：31万2,600円

参考： 令和6年賃金構造基本統計調査

特に55〜59歳と60〜64歳を比較すると、給与が約4万円減少しています。これは、定年退職後に再雇用される際、契約社員やパートスタッフとして雇用されることが多いためです。

給与体制が見直され、基本給や手当が減少する傾向にあります。

経験や資格によって給与が高くなる

看護師の給与は、経験や資格により高くなることがあります。一般的に、勤続年数が長いほど給与も高く設定される傾向があります。そのため、同じ職場で長く勤めている人ほど高収入を目指すことが可能です。

また、専門看護師や認定看護師といった資格を取得している場合、さらに高い給与が期待できます。

定年後は基本給や手当が減少する傾向がありますが、高いスキルや専門資格を持っていることで、他の看護師よりも高収入を目指すことができます。

地域や施設によって給与の差が生じている

看護師の給与は地域や施設により差が生じる傾向があります。

都市部では給与水準が比較的高い傾向にありますが、地方では給与が低めに設定されることが多いです。また、大学病院のような大規模な施設では給与が高くなる傾向がありますが、個人病院やクリニックではその反対になることが一般的です。

定年前後にどのような職場で働いているかにより、給与状況が変わる可能性があります。

看護師の定年後の働き方と給料

定年を迎えた看護師のその後の働き方は、主に4つのパターンに分けられます。嘱託職員として働く場合、パート・アルバイトとして働く場合、独立する場合、そして看護師の経験を活かして介護や保健関連の仕事をする場合です。

それぞれの働き方によって収入状況も変わります。ここでは、看護師の定年後の主な働き方と給料について紹介します。

現在の職場で65歳まで働く(嘱託職員)場合

定年後に嘱託職員として働く人も多いです！

正社員時代と比べると給与はやや減少する傾向にありますが、豊富な経験やスキルが評価され、一定の収入が維持できます。

また、柔軟な勤務時間や仕事内容の調整が可能であり、体力的負担を軽減しながら慣れた職場で働き続けることができます。さらに、社会保険や福利厚生の一部が引き続き適用されることが多いです。

パート・アルバイトとして働く場合

定年後に他の職場でパートやアルバイトとして働くケースも多く見られます。この場合、勤務時間や日数を自分のライフスタイルに合わせて調整できるため、柔軟な働き方が可能です。

給与は、正社員時代とは異なり時給制になり、収入は減少することが一般的ですが、経験やスキルによっては高時給を得られることもあります。

社会保険や福利厚生の一部が適用される場合もありますが、内容は雇用先によって異なります。

自営業やフリーランスとして働く場合

定年後に自営業やフリーランスとして働く人もいます！

看護師の経験を活かし、常勤看護師のヘルプや訪問看護、学会の講師やスタッフ、単発の仕事など、様々な働き方があります。また、全く看護師とは異なる仕事をする場合もあります。

収入は自身の努力やクライアントの数に依存するため、安定性には欠けますが、成功すれば高収入を目指すことができます。

社会保険や年金などは自己負担となるため、事前の準備が重要です。

介護や保健関連の仕事を選択する場合

これまでの医療知識と経験を活かし、介護施設のスタッフや地域保健活動の支援などに従事することもできます。給与は、正社員の看護師時代と比べてやや低めになることが多いですが、需要が高く安定した雇用が期待できます。

資格取得や研修を通じてキャリアを広げることも可能です。

再雇用・勤務延長制度の仕組み

定年を迎えた看護師が働き続けるための制度として、再雇用制度と勤務延長制度の2種類があります。勤務延長制度は定年後も雇用契約をそのまま継続する仕組みで、給与や勤務条件に原則変更はありません。

一方、再雇用制度は一度退職したうえで新たな契約を結ぶ仕組みで、嘱託社員などに雇用形態が変わるのが一般的です。令和3年4月に改正された高年齢者雇用安定法により、70歳までの就業機会確保が事業主の努力義務となりました。そのため、事業主は65歳までの雇用確保措置を講じることが求められます。

実務上は再雇用制度を導入している施設が多く、定年前に職場の就業規則を早めに確認しておくことが大切です。

60歳以上の看護師が働きやすい環境は整ってきている

60歳を過ぎても、看護師として長く活躍できる環境は着実に整いつつあります。厚生労働省の調査によると、看護師などが最終的に引退すると考える年齢の平均は67歳、現在の職場での就業年齢意向の平均は65.3歳と、定年後も働き続けたいと考える看護師は少なくありません。

一方で、65歳以降も希望者全員が働ける施設はまだ約3割にとどまっています。しかし、令和3年4月に改正された高年齢者雇用安定法により、今後さらに働きやすい環境が広がることが期待されます。

60歳以上の看護師が働き続けるメリット【給与面】

こちらでは、60歳以上の看護師が働き続けるメリットについて紹介します。

経験とスキルに基づく高給与

60歳以上の看護師が働き続けるメリットのひとつは、他の職種よりも高い給与を得られるということです。長年の臨床経験と専門知識は貴重な資産となり、特に高度医療や専門分野でその価値が認められます。

一般的な給与水準を上回る収入を得ることが可能です！

ベテラン看護師は指導的役割を担うことも多く、リーダーシップや教育能力も高く評価され、給与に反映されることもあります。

職場の需要と供給のバランス

60歳以上の看護師が働き続ける場合、職場の需要と供給のバランスにより安定した雇用機会が得られます。

高齢化社会において、特に経験豊富な看護師の需要が増加しています。そのため、60歳以上の看護師は長年の経験と知識を活かして、職場で重宝される存在となります。

医療機関や施設では、ベテラン看護師の貴重な技術や知識を活用し、安定した人材確保を図る傾向があります。

福利厚生の充実

多くの医療機関では、長年勤務している看護師に対して充実した福利厚生を提供しています。

例えば、健康保険や年金制度に加えて、リフレッシュ休暇や健康診断の充実、研修や資格取得支援などが含まれます。このような福利厚生は、給与以外でも経済的な安定をもたらします。

多岐にわたるサポートを受けられることは大きなメリットとなります。

60歳以上の看護師が働き続けるデメリット【給与面】

60歳以降でも看護師として働き続けたいと考えている方は、いくつかの注意点が存在します。

ここでは、60歳以上の看護師が働き続ける際のデメリットについて説明いたします。

年齢による給与の停滞

一般的に、給与は年齢とともに上昇する傾向にありますが、60歳を超えるとその上昇率が鈍化することが多いです。これまでの経験や年齢が上がるにつれて給与が上昇していたことを考えると、残念に思う方もいらっしゃるでしょう。

今までと同じように給与を上げたいと思っている方は、働き方を工夫する必要があります。

労働時間や勤務形態の制限

高齢になると体力の低下や健康面の問題が生じ、長時間勤務や夜勤などの負担が難しくなることがあります。そのため、一部の勤務形態やシフトに制限がかけられ、結果として収入が減少する可能性があります。

高収入を得たいという思いから過度に仕事をこなすと、健康を害する恐れがあります。

無理のない範囲で仕事のスケジュールを組むことが重要です。

60歳看護師の給料に関するよくある質問

60歳看護師の給与に関するよくある質問は以下のとおりです。

• 定年後も看護師として働く人の割合はどのくらいですか？
• 再雇用後、給料はどのくらい下がりますか？
• 60歳からでも年収を上げることはできますか？
• 定年退職後の退職金の相場はいくらですか？

定年後も看護師として働く人の割合はどのくらいですか？

看護師の約10%以上が60歳を過ぎても現役で働き続けています。

厚生労働省「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」によると、令和6年末時点で60〜64歳の就業看護師は8万4,049人（全体の6.2%）、65歳以上は5万9,432人（同4.4%） となっています。

65歳以上の就業看護師数に関しては、令和2年の2万5,661人から令和6年には5万9,432人へと大幅に増加しており、定年後も働き続ける看護師は年々増えている傾向です。継続就業のおもな理由は、収入の確保やこれまでの経験・スキルを活かしたいというやりがいなどです。

再雇用後、給料はどのくらい下がりますか？

再雇用後の給与は、定年前と比べて約2〜3割程度下がる傾向です。

厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査」のデータを見ると、看護師の平均年収は50〜54歳で約582万円とピークを迎えますが、60〜64歳では約490万円台まで低下しています。

給与が下がるおもな要因としては、再雇用後に雇用形態が嘱託やパートタイムに変わることで、役職手当や管理職手当がなくなるケースが挙げられます。また、勤続年数や夜勤回数の変化による各種手当の減少も影響するでしょう。

定年前に制度の内容を確認し、処遇の変化に備えておくことが大切です。

60歳からでも年収を上げることはできますか？

60歳からでも、工夫次第で年収を維持・向上させることは可能です。

資格があることでスキルが給与に反映されやすくなるので、認定看護師や専門看護師などの上位資格の取得はおすすめです。職場選びも重要で訪問看護ステーションや介護施設、クリニックなどは慢性的な人手不足が続いており、経験豊富なシニア看護師の需要が高まっています。

また、夜勤が可能な方であれば夜勤手当を収入に加算できる職場を選ぶことも有効な手段です。定年後も自分の強みを活かせる職場を積極的に探してみましょう。

定年退職後の退職金の相場はいくらですか？

看護師の退職金は勤務先の種類や規模によって大きく異なります。

ただし厚生労働省「令和５年就労条件総合調査」によると、退職給付制度（一時金または年金）がある医療・福祉企業の割合は75.5%にのぼります。多くの病院では退職金があると考えてもよいでしょう。

一般的に公立病院は公務員に準じた退職金制度が整っており、勤続年数が長いほど高額になる傾向です。一方、私立病院やクリニックは施設ごとに制度が異なり、退職金がない職場も存在します。

退職金の具体的な金額は勤続年数や施設規模、雇用形態によって異なるため、定年前に職場の退職金規程を確認しておくのがおすすめです。

60歳以上の看護師が理想の職場を見つける手段

ここでは、60歳以上の看護師におすすめの職場を見つける方法について紹介いたします。

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面接の機会を得ることも可能で、直接訪れて現場の雰囲気やスタッフとの相性を確認することもできます。

カイテクで自分の希望に合う新しい職場を見つけよう！

看護師は60歳を超えると、給与が下がる傾向にあります。しかし、経験やスキル、働き方の工夫によって高収入を目指すことも可能です。無理のない範囲で、これまでの経験やスキルを活かしたいという方はカイテクを活用してみてください。自分の希望に合う新しい職場で、安定した収入を目指しましょう。