看護師は何歳まで働ける？60代の再雇用制度や定年後の求人・過ごし方

「夜勤がつらくなってきた」「更年期にともなう体調の変化で、今まで通り働けるか不安」と、将来のキャリアに漠然とした不安を感じていませんか？

体力的な衰えや定年への不安を抱えながらも、具体的な制度や定年後の選択肢を知らずにいるのはリスクがあります。

知識がないままでは、急な収入減少に慌てるだけでなく、無理をして健康を害し、自分に合う職場を見つけられず早期リタイアを余儀なくされるかもしれません。

この記事では、看護師の定年に関する法律から、60代・70代でも無理なく働けるおすすめの職場、市場価値を高める準備まで詳しく解説します。

読み終えるときには、定年後の具体的なイメージが湧き、老後の資金計画と働きがいを両立させるための「自分だけのキャリアパス」が明確になっているはずです。

看護師は何歳まで働ける？定年制度と継続雇用

看護師として「あと何年現場に立てるのか」という問いに対し、法律や制度の面から現状を整理しましょう。

多くの医療機関では一定の年齢で区切りを設けていますが、現在は長く働ける仕組みが整いつつあります。

• 医療機関の多くは定年を「60歳」と定めている
• 高年齢者雇用安定法により「65歳」までの雇用が義務化
• 改正法と人手不足により「70歳」以降も活躍できる時代へ

ここでは、定年の基本ルールから最新の法改正による延長措置まで、詳しく解説します。

医療機関の多くは定年を「60歳」と定めている

日本の多くの医療機関において、定年退職の年齢は「60歳」と定めているものの、雇用延長が一般化しています。

これは従来の一般企業の慣習にあわせ、60歳を人事管理上の区切りとする病院が多いためです。

特に大規模な病院や公立病院では、人事管理の観点から明確に60歳を退職時期とするケースが目立ちます。

しかし、公務員の定年が段階的に引き上げられている影響もあり、今後はこの「60歳」という区切り自体が見直されていく見通しです。

ベテラン看護師にとって、60歳は「正職員」としての雇用形態が終了、あるいは見直される大きな節目といえるでしょう。

ただし、定年を迎えたからといって、即座に看護師のキャリアが断たれるわけではありません。

自身の体調やライフスタイルに合わせ、次のステップである継続雇用制度へ移行する準備期間と捉えるのが一般的です。

高年齢者雇用安定法により「65歳」までの雇用が義務化

現在、定年後も希望すれば、継続雇用制度などによって65歳まで働き続けることが可能です。

これは、「高年齢者雇用安定法」により、企業や病院には65歳までの雇用確保措置が義務付けられているためです。

具体的には、以下の3つのいずれかを実施することが医療機関側に求められています。

• 定年年齢の引き上げ
• 定年制の廃止
• 継続雇用制度（再雇用制度など）の導入

多くの病院では、一度定年退職した後に、嘱託やパートとして契約を結び直す「再雇用制度」を運用しています。

これにより、慣れ親しんだ現場で経験をいかし活かしながら、ライフスタイルにあわせた働き方を選択できる仕組みが整いました。

60歳を過ぎても、看護の知識や技術を社会に還元できる環境は法律によって守られています。

改正法と人手不足により「70歳」以降も活躍できる時代へ

さらに近年の法改正により、看護師が「70歳」まで活躍できる道が広がっています。

2021年4月施行の改正高年齢者雇用安定法では、70歳までの就業機会確保が「努力義務」として追加されました。

深刻な看護師不足を背景に、ベテランの判断力を必要とする現場では、70歳近くまで雇用を継続する例も増えています。

病院側は、本人の意欲と健康状態に応じて、以下のような多様な働き方を提示することが推奨されています。

• 70歳までの継続雇用制度の導入
• 定年年齢の引き上げ・定年制の廃止
• 創業支援等措置

義務ではないためすべての職場ではありませんが、制度を整える病院は増加傾向にあります。

特に、長年培った臨床経験は、70歳という年齢に達しても医療現場にとって価値のある財産です。

体力を考慮した柔軟なシフトを相談しながら、生涯現役を目指せる土壌ができつつあります。

【データで見る】実際に現場で働く看護師の平均年齢と年代別割合

看護職員の平均年齢は41.3歳であり、40代のベテラン層が高い割合を占めています。

日本看護協会の「2021年看護職員実態調査」によると、全就業者の中で40歳から49歳の層が28.5％と、全年代で上位に位置しているからです。

以下の表は、年齢別の詳細な割合をまとめました。

年齢	割合
20～29歳	21.2%
30～39歳	23.2%
40～49歳	28.5%
50～59歳	21.5%
60歳以上	5.5%

このデータから、40代以上の看護師が全体の半数以上を占めており、経験豊富な層が日本の医療現場を支えている実態がうかがえます。

看護師の定年後（60歳以降）の給料と働き方の変化

定年を迎えた看護師は、現役時代と比較し給与体系や役割が大きく変化します。

多くの医療機関では、再雇用後の年収が現役時の6割から7割程度に設定されるためです。

ここでは、将来の生活設計に欠かせないお金と契約のリアルな実態について解説します。

• 再雇用時の給与相場
• パート・嘱託・常勤：雇用形態の違いと選び方
• 働きながら年金はもらえる？「在職老齢年金」の注意点

まずは、気になる再雇用後の具体的な給与水準から詳しく見ていきましょう。

再雇用時の給与相場

定年後に再雇用される際、年収は現役時代の約6割から7割程度に下がるのが一般的です。

看護師は専門職として時給単価は維持されやすいものの、今まであった役職手当などがカットされるためです。

具体的な月収の目安は、フルタイムに近い働き方でも20万円から25万円前後になるケースが多く見られます。

夜勤に入らなくなる場合は夜勤手当も支給されず、手取り額が大幅に減少する可能性も考慮すべきです。

一方で、他職種の再雇用と比較すると、依然として高い水準の給与を得られる強みはあります。

ボーナスの支給額も現役時より抑えられる傾向のため、年収ベースでの事前のシミュレーションが必要でしょう。

契約を更新する前に、提示された報酬額が自分の貢献度や生活費と見合っているかを慎重に見極めてください。

看護師の平均時給を詳しく知りたい方は、「【最新版】看護師の平均時給はいくら？正社員換算とパート相場を徹底解説」をご覧ください。

パート・嘱託・常勤：雇用形態の違いと選び方

60歳以降の働き方は、自身の体力や希望する収入に合わせて、主に3つの雇用形態から選びます。

それぞれの雇用形態の特徴とメリット・デメリットを比較表にまとめました。

雇用形態	勤務スタイルの特徴	メリット	注意点・デメリット
嘱託職員	・フルタイムに近い勤務 ・1年ごとの契約更新が多い	・社会保険を維持できる ・責任範囲が少し限定的になる	現役時代より給与・賞与が下がるケースが一般的
パート・アルバイト	・週3日、午前のみなど ・時間や日数を自由に設定	・体力的な負担が少ない ・プライベートを優先できる	働いた分だけの給与になり、賞与がない場合も多い
常勤（継続雇用）	現役時代と変わらないフルタイム勤務	給与水準が高く、キャリアや役職を維持しやすい	夜勤やオンコール、重い責任がそのまま残る

ご自身の健康状態や「いつまで、どの程度稼ぎたいか」という将来のプランに合わせて、無理のない契約形態を選択することが大切です。

働きながら年金はもらえる？「在職老齢年金」の注意点

働きながら年金を受給する際には「在職老齢年金制度」という制度による支給停止のリスクを把握しておく必要があります。

一定の収入を超えると、老齢厚生年金の一部または全額がカットされてしまうためです。

現在は、賃金と老齢厚生年金額の合計額が月51万円を超えた場合に調整が行われますが、2026年4月からはこの基準額が月額62万円に引き上げられる予定です。

せっかくフルタイムで働いても、受給できるはずの年金が減らされては、労働のモチベーションが下がりかねません。

そのため、この基準を意識して、あえて勤務時間を調整して年金を全額受け取る選択をするベテラン看護師も多く存在します。 

損をしない働き方を実現するために、事前に日本年金機構のウェブサイトで自身の受給額を確認しておきましょう。

看護師は「夜勤」を何歳まで続けられるか？

加齢に伴う体力低下を考慮すると、多くの看護師にとって不規則な夜勤は更年期など体調に変化が現れる時期を迎える40代後半～50代がひとつの節目となります。

夜勤による睡眠リズムの乱れは、自律神経に影響し、疲労回復を遅らせる要因となるためです。

ここでは、現場のリアルな夜勤事情と、身体を守りながら働き続けるための交渉術をお伝えします。

• 50代・60代での夜勤の実態と体力的な限界
• 夜勤免除や回数・時間短縮の交渉術

体力を過信せず、持続可能な働き方を見つけるためのヒントを探っていきましょう。

50代・60代での夜勤の実態と体力的な限界

50歳代以降は体力的な限界から夜勤を卒業する職員が急増します。

深夜帯の急変対応や細かい点滴の準備が、視力や判断力の低下により心理的なプレッシャーになるためです。

実際に、一晩中起きていることによる翌日の体調不良が、数日間尾を引くようになると限界を感じやすくなります。

更年期障害など年齢特有の不調が重なると、夜勤の負担はさらに深刻なものとなり、離職理由にもなります。

無理をして夜勤を続けた結果、判断ミスを招いて自信を失ってしまうケースも少なくありません。

60歳以上の看護師の多くは、健康維持と安全性を最優先に考え、日勤のみの形態へシフトするのが現状です。

年齢という数字ではなく、自分の身体が発する「疲れのサイン」を冷静に受け止めることが大切です。

夜勤免除や回数・時間短縮の交渉術

深刻な人手不足が続く現在の医療業界では、病院側は「夜勤ができなくても経験豊富なベテランに残ってほしい」と考えています。

そのため、定年や雇用契約更新のタイミングを利用して、夜勤の条件を自分に有利に交渉することが可能です。

交渉の際は、単に「しんどい」と伝えるのではなく、健康診断の結果や現在治療中の病気など具体的な理由を引き合いに出すと説得力が増します。

また、夜勤に入らない代わりに「日勤帯での新人教育やリーダー業務を強化する」といった交換条件を提示するのも有効です。

職場への貢献方法を再度定義することで、肩身の狭い思いをせずに日勤専従への切り替えが可能になるでしょう。

まずは「今の職場でどのような貢献ができるか」を明確にし、無理のない範囲で就業継続を勝ち取りましょう。

病院側もベテランの安定感を求めているため、前向きな話し合いが可能です。

定年後の看護師でも活躍できるにおすすめの職場6選

定年退職はキャリアの終わりではなく、新しい働き方を選択する絶好の機会です。

これまでの臨床経験のスキルを活かし、体力的な負担を軽減しつつ自分らしく働ける職場は数多く存在します。

• 外来・クリニック
• 訪問看護ステーション
• 介護福祉施設
• 健診センター
• 保育園
• ケアマネジャー

ここでは、定年退職後でも必要としている代表的な再就職先を具体的にご紹介します。

外来・クリニック

定年後の再就職先として、外来やクリニックは人気のある選択肢の一つです。

入院設備がない施設であれば夜勤がなく、日勤のみの規則正しい生活を送れることが大きな魅力です。

クリニックでは地域に根ざした医療を提供するため、患者さんとの継続的なコミュニケーションが求められます。

ベテラン看護師の穏やかで熟練した対応は、患者さんに安心感を与えるでしょう。

同時に、これまでの経験を活かした的確な補助は、医師からも高く評価されます。

一方で、予約制でないクリニックでは特定の時間帯に業務が集中し、忙しく動き回る場面もあります。

それでも、夜勤のある病棟勤務と比較すると身体的な負担を抑えやすく、家庭との両立や趣味の時間を確保しやすい環境です。

日曜・祝日が固定で休みになるケースも多いため、生活リズムを安定させたい方に適しています。

クリニック看護師の年収や志望動機の書き方を知りたい方は、以下をご覧ください。

訪問看護ステーション

「一対一でじっくり患者さんと向き合いたい」という方には、訪問看護ステーションがおすすめです。

これまでの病棟経験で培ったアセスメント能力を存分に活かせる現場であり、利用者さんの在宅生活を支えるやりがいがあります。

近年は人手不足から、週数日の勤務や時短勤務を受け入れるステーションが増えており、定年後でも無理なく働けます。

移動手段は車や電動自転車が中心です。

広い病棟内を歩き回り続ける業務と比較して、歩行による身体的負担を軽減できる点はメリットといえます。

また、利用者さんの生活環境に合わせた看護を提案する場面では、さまざまな症例を見てきたベテランの判断力や人生経験は、利用者さんやその家族から高く信頼されます。

オンコールへの対応については、常勤スタッフとの相談次第で免除される場合もあり、自身のライフスタイルに合わせた契約が可能です。

介護福祉施設

特別養護老人ホームや有料老人ホームなどの介護施設も、定年後の看護師が活躍しやすい職場です。

介護施設では高度な医療行為よりも、バイタルチェックや服薬管理、経管栄養の対応といった健康管理が中心となります。

病院に比べて時間の流れが緩やかで、一人ひとりの入居者さんと深い信頼関係を築けるのが特徴です。

また、現場では介護スタッフと連携してケアするため、看護師は専門的な視点からのアドバイスや判断を期待されます。

急変時の対応など、ベテランならではの冷静な臨床判断能力は、施設全体の安全性を支える要となります。

夜勤なしの求人も多く、体力を温存しながら看護の専門性を発揮したい方にとって、とても相性のよい選択肢といえるでしょう。

健診センター

健診センターは、ルーティンを好む方や、決まった時間で正確に仕事を終えたい方に最適です。

業務内容は採血や血圧測定、視力・聴力検査の補助などが中心です。

対象となる方の多くが健康な一般住民や会社員となります。

入院病棟のような急変対応や重症患者のケアは、ここではほとんど発生しません。

そのため、精神的なプレッシャーを抑えて働ける点が、ベテラン看護師にとって大きな魅力といえるでしょう。

また、午前中のみの勤務や、特定の繁忙期だけ働くといった柔軟なワークスタイルを選べる施設も少なくありません。

採血の技術に自信があるベテランならば、即戦力として高い評価を受け、短時間で効率よく収入を得ることも可能です。

保育園

子どもが好きな看護師にとって、保育園での保健業務は非常に魅力的なセカンドキャリアです。

主な仕事は園児の健康管理や怪我の応急処置、感染症対策の指導、そして保護者からの健康相談への対応です。

病院のような緊迫した場面は少なく、子どもたちの成長を間近で見守れる環境は、心にゆとりを持つことができます。

保育士と連携しながら、健やかな発育をサポートする役割は、自身の育児経験や看護経験を統合できる貴重な機会となります。

なお、現在は「看護師を保育士数としてカウントできる制度」があるため、保健業務だけでなく、日常的な保育のサポートを兼務する職場が多いのも特徴です。

日曜・祝日休みが多く、残業もほとんど発生しないため、プライベートを大切にしながら社会貢献ができる点も魅力です。

ただし、園に一人だけの看護師として配置されることが多いため、ある程度の判断力とコミュニケーション能力が求められます。

ケアマネジャー

看護師免許に加え、ケアマネジャー（介護支援専門員）の資格を活かして、相談支援や調整業務を主とした働き方へ移行する道もあります。

ケアマネジャーは、要介護者のケアプランを作成し、適切なサービスを受けられるよう調整する専門職です。

主な業務は利用者さん宅への定期的な訪問（モニタリング）や書類作成が中心です。

病棟のような直接的な介助（移乗や体位変換など）から離れられるため、足腰への負担を大きく減らすことができます。

看護師としての医療知識があるケアマネジャーは、医療ニーズの高い利用者さんのプラン作成において、多職種から非常に頼りにされる存在です。

「体力的には厳しいが、看護・介護の知識を活かして誰かを支え続けたい」という方にとって理想的なキャリアパスといえるでしょう。

受験資格を得るには、看護師免許登録後、通算5年（かつ900日）以上の実務経験が必要です。

定年を見据えて現役時代に資格を取得しておけば、立ち仕事が難しくなっても長く安定して働き続けるための資格となります。

定年後も必要とされる看護師になるための準備

定年を迎えても「あなたに来てほしい」と言われる看護師であり続けるためには、事前の準備が欠かせません。

単に経験年数を重ねるだけでなく、ベテランならではの付加価値を意識的に磨いておくことが、理想のセカンドキャリアを切り拓く鍵となります。

• 指導者・教育担当のスキルを磨く
• 特定の診療科や認定看護師などの資格で専門性を高める
• 職場内での信頼関係構築と謙虚な姿勢
• 再就職支援制度やナースセンターを活用する

60代以降も市場価値を維持し、自信を持って働き続けるための具体的なアクションを解説します。

指導者・教育担当のスキルを磨く

定年後の看護師に期待される役割の一つが、若手の育成や現場のマネジメントを支える「指導力」です。

多くの医療現場では、技術だけでなく、臨床推論（根拠に基づいた判断プロセス）や「接遇」を論理的に教えられるベテランの存在を切望しています。

現役時代からプリセプターや実習指導者の経験を積み、客観的な視点でアドバイスを送るスキルを磨いておきましょう。

指導者としての能力が高ければ、体力的にハードな直接ケアの割合を減らし、教育担当として重宝される可能性が高まります。

また、自身の経験を言語化して伝える力は、チームの人間関係を円滑にするクッション役としても機能します。

「教える技術」を身につけておくことは、体力の衰えをカバーしつつ、組織における組織において代替のきかない人材としてポジションを確保するためのスキルになるはずです。

特定の診療科や認定看護師などの資格で専門性を高めるを取得すること

専門性を客観的に証明できる資格を取得しておくことは、定年後の再就職においてとても有利に働きます。

特に「認定看護師」などの高度な資格は、特定の分野において卓越した知識と技術を持っている証となり、採用側への大きなアピールポイントです。

たとえば、「緩和ケア」や「皮膚・排泄ケア」、そして訪問看護分野を統合した「在宅ケア」などの分野は、介護施設や在宅医療の現場で常に高いニーズがあります。

2020年度から始まった新制度（B課程）の認定看護師は、特定行為研修を修了しています。

そのため、医師の指示を待たずに手順書にもとづいた一定の医療処置を行うことも可能となりました。

ただし、旧制度（A課程）の認定看護師が特定行為を行うには別途研修が必要になります。

学び直しには時間と努力が必要ですが、早い段階から準備を始めることで、年齢を重ねてもキャリアの柱を築けます。

自身の興味がある分野を掘り下げて希少価値の高い看護師を目指すことは、生涯現役を叶えるための確実な投資といえるでしょう。

認定看護師の役割や皮膚排泄ケア認定看護師について知りたい方は、下記をご覧ください。

職場内での信頼関係構築と謙虚な姿勢

定年後の働きやすさを左右するのは、実は現役時代に築いてきた「人とのつながり」や「周囲からの信頼」です。

再雇用や再就職の際、「リファラル（紹介）採用」として、過去に一緒に働いた仲間からの推薦や誘いがきっかけで、好条件の仕事が決まることがあります。

日頃から誠実に業務に取り組み、多職種を含めた周囲のスタッフと良好な関係を築いておくことが、将来の「仕事の選択肢」を広げます。

また、謙虚な姿勢で新しいシステムや年下のスタッフの意見を受け入れる柔軟性も、長く愛される看護師に共通する特徴です。

どれほど優れた技術を持っていても、独りよがりな態度では現場から敬遠されてしまい、継続雇用を断られるリスクが生じます。

「この人と一緒に働きたい」と思われる人間性を育むことは、どんな高度なスキルよりも、あなたを支える財産となるでしょう。

再就職支援制度やナースセンターを活用

自力で仕事を探すだけでなく、看護師専用の公的・民間の支援制度を賢く活用することも大切です。

各都道府県のナースセンターが運営する「eナースセンター（無料職業紹介所）」では、定年後の看護師（プラチナナース）向けの相談窓口が設置されています。

こうした公的な支援制度を利用すれば、ベテランの採用に積極的な医療機関の情報を効率よく収集することが可能です。

離職期間がある場合でも新しい技術を学べる「復職支援研修（リカレント教育）」を無料で受けられる点は大きなメリットです。

あわせて、民間の看護師転職支援サービスを活用するのも一つの方法でしょう。

高齢層の就業に特化したアドバイザーが、体力や希望条件を細かく確認したうえで、無理なく働ける職場を提案してくれます。

自身の体力や希望の勤務条件を細かくヒアリングしたうえで、無理なく働ける職場をマッチングしてくれるため、再就職の不安を軽減できます。

元気に働き続けるための健康管理

長く看護を続けるためには、知識や技術と同じくらい、自分自身の「身体のメンテナンス」が大切です。

看護業務は身体的・精神的な負担が大きいため、年齢に合わせたケアを怠ると、半ばで引退を余儀なくされる可能性もあります。

• 正しいボディメカニクスを習得
• 更年期障害など年齢特有の体調変化と上手に付き合う

ここでは、ベテラン看護師がパフォーマンスを維持し、健やかに現場に立ち続けるための具体的なセルフケア法をお伝えします。

正しいボディメカニクスを習得

看護師にとって職業病ともいえる腰痛を防ぐには、力任せではない「ボディメカニクス」の再習得が不可欠です。

ボディメカニクスとは、骨格や筋肉の仕組みを効率的に使い、最小限の力で大きな力を生み出す技術を指します。

たとえば、患者さんの移乗時には自分の支持基底面を広く取り、重心を低く保つことで、腰への負担を劇的に軽減できます。

ベテランになると「いつものやり方」が定着しがちですが、筋力や柔軟性が変化してくる時期こそ、原理原則にもとづいた動作への修正が効果的です。

また、現在は「ノーリフティングケア（抱え上げない看護・介護）」が推奨されています。

スライディングシートやリフトなどの福祉用具を積極的に活用することが、長く健康に働くための標準的な選択です。

日々の業務で蓄積される疲労をその日のうちにリセットし、怪我を未然に防ぐ意識を持つことが、安定した勤務を支える土台となるでしょう。

更年期障害など年齢特有の体調変化と上手に付き合う

40代から50代にかけて直面する更年期などのホルモンバランスの変化は、看護師のキャリアに大きな影響を与えます。

ほてりや動悸といった身体的症状だけでなく、イライラや意欲低下などの精神的な揺らぎが、多忙な業務をより困難に感じさせることがあります。

まずはこれらを「年齢による自然な変化」であると同時に、適切にコントロール可能な健康課題であると捉えましょう。

一人で抱え込まずに婦人科を受診し、漢方薬のほか、現代の標準治療であるホルモン補充療法（HRT）などの活用を検討することが早期改善の近道です。

また、職場の管理者に対して体調の変化を常日頃から共有しておくことも大切です。

「メノポーズ（更年期）マネジメント」への理解がある職場も増えており、夜勤の回数調整や休憩の取り方、短時間勤務への切り替えなど、周囲の協力を得やすくなります。

この時期は自分を追い込みすぎず、休日はしっかりと心身を休ませる「自分を労わる習慣」を身につけることが大切です。

看護師が何歳まで働けるかに関するよくある質問

定年後のセカンドキャリアを考える際、資格の種類やブランクの有無など、具体的な不安を抱くのは自然なことです。

ここでは、将来の働き方に関する代表的な質問にお答えします。

准看護師でも正看護師と同じように長く働けますか？

結論からお伝えすると、准看護師の方も正看護師と同様に、年齢に関わらず長く働き続けることが可能です。

准看護師の主な就業先であるクリニックや介護施設などは、病院と比較して定年後も継続雇用を積極的に行う傾向があります。

特に慢性期医療や介護現場では、長年の経験にもとづいた確かな手技と、患者さんに寄り添うコミュニケーション能力が非常に高く評価されます。

雇用形態や役割に多少の違いはあっても、ベテランとしての市場価値に大きな差はなく、70代まで現役で活躍する方も珍しくありません。

資格の種別よりも、本人の健康状態や意欲、そして現場での柔軟な対応力が、長く働き続けるための鍵となります。

ブランクがある50代でも復職できる求人はありますか？

50代で数年以上のブランクがあっても、復職できる求人は数多く存在しますので安心してください。

看護業界は深刻な人手不足が続いているため、ブランクのあるベテラン層を貴重な戦力として迎える医療機関は多いです。

特に、体力的負担が比較的少ないデイサービスや検診センターなどは、50代からの復職先としてあげられます。

最近では「復職支援研修」を実施している自治体や病院も増えており、採血や最新の医療機器操作を事前に練習してから現場に戻ることが可能です。

面接では、これまでの臨床経験を丁寧に伝えつつ、現在の生活環境で無理なく働ける条件を率直に相談してみましょう。

「ブランクはマイナス」と考えすぎず、これまでの人生経験を活かした温かな看護をアピールすることが、再就職を成功させるポイントです。

60歳を過ぎてから新しく取得すべき資格はありますか？

60歳以降に新しく資格を目指すなら、管理職を目指すような高度なものよりも、「体力の衰えを知識でカバーできる」実務的な資格がおすすめです。

たとえば、ケアマネジャー（介護支援専門員）や認知症ケア専門士などは、直接的な介助から「相談・調整業務」へと移せるため、シニア層の働き方に相性がよいです。

また、在宅医療や緩和ケア、糖尿病療養指導士などの資格も、フルタイムではなく「週数日の教育担当」といった形でのキャリア継続に役立ちます。

シニア層の看護師がこうしたプラスアルファの資格を持つことで、ハードな現場を離れ、指導や外来中心の働き方へとシフトしやすくなります。

資格取得をきっかけに、特定の領域で「頼れる相談役」としてのポジションを確立できれば、年齢を重ねても無理なく社会に貢献できるでしょう。

現在のキャリアに少しだけ「専門性」を添える感覚で、興味のある分野の学習を始めてみてはいかがでしょうか。

看護師にとって体力的にもっともしんどい科はどこですか？

体力的・精神的な負担が大きく、ベテランが「しんどい」と感じやすいのは、急性期病棟や三次救急、ICU（集中治療室）などがあげられます。

これらの職場は、一分一秒を争う緊迫した判断が求められるだけでなく、重症患者の体位変換や搬送など重労働が頻繁に発生します。

また、整形外科病棟も自力で動けない患者さんの介助が多いため、足腰への負担が大きく、腰痛の再発リスクが高い環境といえるでしょう。

夜勤が必須で突発的な残業が発生しやすい環境は、加齢とともに疲労が抜けにくくなる50代以降には過酷な面もあります。

近年は医師の働き方改革にともない、看護師へのタスクシフト（業務移管）が進んでいるため、業務の複雑化による精神的な負荷も増大しました。

自分の体力の変化を冷静に見極め、今の自分に最適な場所を選ぶことが、生涯現役を叶えるための重要な戦略となります。

看護師の大変な科はどこか詳しく知りたい方は、「看護師の大変な科ランキング｜辞めたい人必見！合う科がわかる自己診断」をご覧ください。

まとめ｜看護師は何歳まで働けるかを見据えてキャリアを構築しよう

看護師が何歳まで働けるかという問いに対して、現在は65歳までの雇用維持が定着し、70歳までの就業も現実的な選択肢となりました。

深刻な人手不足が続く医療業界において、豊富な経験を持つベテランの価値は今後さらに高まっていくでしょう。

大切なのは、制度に身を任せるだけでなく、自分自身の体力や価値観に合わせて「働き方をデザインする」という意識を持つことです。

限界を感じる前に、夜勤のない外来や介護施設、教育職などへ戦略的にシフトしていきましょう。

定年後を充実させるには、40代から専門性を磨き、周囲と信頼をきづく準備が欠かせません。

看護師免許は自分らしい生き方を支える力強いライセンスです。1年後の理想をイメージし、今できることから始めてみませんか。