ジャンル別記事
【2025年問題って何？】看護師が余ることによる影響と働き方を解説
- 2025年問題ってなんだろう
- 2025年には病院で働く看護師が余ると聞いたことがある
- 2025年問題が医療に与える影響ってどのようなことがあるのか
医療・介護業界に迫る2025年問題が及ぼす影響について不安や疑問に思ってはいませんか？
2025年問題とは、戦後の第一次ベビーブームによる団塊の世代の方々が後期高齢者となることで超高齢化社会が到来し、医療費をはじめとする社会保障の急増が懸念されるといった問題のことです。
一般的には人手不足と言われる看護師が、この年にはどれくらいいるのでしょうか？
余ると厚生労働省が試算したのは、急性期病床で働く看護師のことを指しているようです。これらを念頭に置き、看護師としての働き方を変えていく必要があるのにも気づかずにいると「余る」人になってしまうかもしれません。しかし、どこも人手不足であることには変わりないのです。
この記事を読めば、2025年問題とは何か、これから看護師として働く場所、働き方を変えていくことで解決できると知ることができます。
2025年問題の影響を少しでも少なくして、看護師として活躍できるようにしましょう！
\ インストールから登録まで5分！ /
目次
2025年問題とは
「2025年問題」という聞きなれない言葉と感じた方も多いでしょう。
2025年問題とはどういう問題のことなのでしょうか？
- 2025年問題が医療業界に与える影響とは
- 看護分野に起こること
- 本当に看護師は余るのか
- 潜在看護師が再び看護師として働けるようにするには
ここでは、これらについて解説します。
2025年問題が医療業界に与える影響とは
高齢者が増えることで病院を受診したり介護を必要としたりする人が増えるでしょう。ナースケ
医療業界に大きな影響を与えるとされています！
元気な高齢者が増えているとは言われていますが、高齢者が増えるということは人口全体で見た時には疾病のリスクが高まります。しかし、少子高齢化によって労働力の減少はますます進んでいます。
医療業界においても、将来的には医師や看護師などの医療従事者が減っていくことも考えられます。つまり、医療や介護を受けたくても、それらを担ってくれる人材が足りずに需要と供給のバランスが崩れてしまう可能性があるのです。このバランスをどう保つのか、解決しなければならない大きな課題です。
また、2025年問題において医療業界が直面することは、医療費の増加です。高齢者が増加すれば医療費の増加も避けられません。現在は、高齢者の医療費自己負担額は原則1割とされていますが、医療費の増加に伴い、社会保障で補うことが難しくなってきてしまいます。これらのことから、診療報酬の改訂により、病院や診療所の財源の見直しが行われていきます。
看護分野に起こること
2025年問題が看護分野に起こることとは、診療報酬の改定による看護師の配置があります。
実際、看護師の割合においても、以前は一般病棟は患者と看護師が「7:1」だったのが、現在では「10:1」としている病院もあるくらいです。
10人の患者に対して1人の看護師が対応するといった看護師の負担増となっていくのです！
需要と供給のバランスが崩れることで、看護師をはじめとする医療従事者の負担が増え、過重労働や人手不足から医療の質の低下が懸念されます。また、医療サービスの縮小が行われてしまえば、近隣の病院へ通院が困難になってしまう状況が生まれてしまいます。そんな中、医療サービスが変化してきています。
通院が困難だったり、自宅で療養生活を送りたいと希望する患者が増加傾向にあり、在宅医療ニーズが高まってきているのです。
本当に看護師は余るのか
最近でも看護師不足と言われていますが、2025年には本当に看護師は余るのでしょうか。2025年には医療ニーズの急増が見込まれているので、今以上に看護師不足になってしまうと考えられます。
厚生労働省「平成26年診療報酬改定」を反省し、2014年に発表された「2025年に14万人の看護師が余る」といった試算から、看護師が余ると言われているのです。この「平成26年診療報酬改定」によれば、在宅医療の強化や急性期病床の削減といった方針が示されています。
急性期病床の看護師は余るが、回復期病棟などへの配置変換により問題は解決されます！
訪問看護師などの在宅医療においては看護師不足となる可能性があります。
潜在看護師が再び看護師として働けるようにするには
現在でも一般的に看護師不足とされているのに、これ以上増えていくことは難しいとされています。
潜在看護師とは、保健師・助産師・看護師・准看護師の資格を持つが現在医療職についていない看護師のことです。厚生労働省が発表した人数は、平成24年時点で71万人とされています。
潜在看護師の復職支援のために、2015年に看護師等人材確保促進法の改訂なされました。これは、看護師等が離職した際には、都道府県のナースセンターへ届け出ることを義務付けたものです。
潜在看護師となる看護師の離職理由は、結婚や出産、育児によるものが一番多いです！看護師としてのブランクが長くなるにつれて、復職することへの不安も大きくなります。
復職するためにも、技術や知識の習得のための講習を受けられたり、就職する前に見学やお試し勤務をすることで少しでも不安を少なくなるような支援や環境づくりが必要とされます。
看護師の負担を減らすための環境整備とは
人手不足である看護師の負担が増え、このことから離職につながっています。看護師の仕事では、時間外労働の長さや、変則勤務、長時間の夜勤による心身に負担の大きいと言われています。
看護師の負担を減らすための環境整備とはどのようなことでしょうか？
毎日の清掃や雑用を減らし、快適に働ける施設や設備を工夫することをオススメします。
看護師でなくてもできることは、クラークスタッフを導入するなどで業務を分けていくことも負担軽減となります。
また、電子カルテをはじめとした病院内のネットワーク構築を行うことで、医療者間の情報共有がスムーズに行え、連携が強化することで患者さんに対して適切な医療の提供ができます。
2025年問題への政府の対策
2025年問題へ向けて、政府も対策を講じています！
- 公費負担の見直し
- 人材確保
- 地域包括システムの構築
具体的にはどのようなことでしょうか？
これらについて解説します。
公費負担の見直し
公費負担とは、病気の種類や患者さんの条件により、国や地方自治体が健康保険で受診した場合の負担分に対して、助成される制度のことです。
社会保障費を安定して確保するために、国が公費負担の見直しをしています！
厚生労働省は、以下のような社会保障の給付と負担の見直しに着手しています。
- 高齢者医療や介護において、所得や資産の保有状況などの能力に応じた負担を検討
- 医療費の保険給付率や患者負担率のバランス、診療報酬などの総合的な対応
- 生活援助サービス等に関する給付についての検討
- 薬価改定
- 外来診療時の定額負担や後期高齢者の窓口負担の検討
人材確保
少子高齢化となることで、医療従事者も人材不足となります。ナースケ
2025年問題の解決に向けては、人材確保が重要となってきます！
看護師においても、現役看護師だけではなく潜在看護師を現場復帰できるようなシステムの構築を行うことで人材確保が望めます。
復職しても継続して働いていけるようにしていくことも課題とされています。
地域包括ケアシステムの構築
地域包括ケアシステムとは、高齢者などが住み慣れた地域で、自分らしく暮らせるように、住まい、医療、介護、予防、生活支援が包括的に確保される体制の構築のことです。
地域包括ケアシステムは、国からのサービスだけではなく、地域の自主性や主体性にもとづき、地域の特性に応じて作られていくことが重要となります。これらのシステムには、介護を要する状態になる前の介護予防を充実されることが重要な課題とされています。
高齢者の社会参加が活発にされること、医療ケアが必要でも自宅で過ごすことができることが可能となるのです！
認知症を発症しても住み慣れた地域や自宅で生活を続けられるように「認知症サポーター」や「認知症カフェ」が増加傾向にあります。
看護師の活動の場と働き方
2025年問題についてはご理解いただけたと思います。
こちらを踏まえて、今後の看護師の活動の場と働き方も変化していきます。・
- 病院から地域へ
- 訪問看護師
- 「特定看護師」として働く
これらについて詳しく解説します。
病院から地域へ
診療報酬改定により、急性期病床が減少されていきます。
医療ニーズの変化もあり、病院ではなく自宅での療養希望する患者さんが増えています！
治療を行うだけではなく、終末期を自宅で過ごしたいと考える患者さんや医療ケアが必要な小児患者が増えたことで、病院から地域へ看護師の活動の場は病院から地域へと広がっていきます。
訪問看護師
これまで病院や施設で働いていた看護師が、これからは訪問看護師としての活躍が期待されています。
訪問看護の分野でもIT化が進んでおり、カルテや情報の共有が容易となり、看護師自身の生活スタイルに合わせて働くことが可能となってきています。
訪問看護を利用するのは高齢者だけではなく、医療ケアが必要な小児や精神疾患患者へ向けてのニーズが増えています。
これらのことから、これからは多くの訪問看護師が必要とされるでしょう！
「特定看護師」として働く
特定看護師とは、医師の手順書に従う条件の元、高度な知識・技術を有する必要があり、自分の判断で特定行為に区分される医療行為を実施する看護師のことです。
特定看護師を目指すと、仕事の幅が広がり、地域医療や急性期医療などの早急な処置が求められるフィールドで活躍できます。また、看護師としてキャリアアップできることで転職の際における自分の強みとしてアピールできます。ナースケ
給与のアップも期待できます！
特定看護師になれば、2025年問題の解決策の一つとして地域医療の担い手となり、活躍の場も広がっていくでしょう。
2025年問題の解決のためには「地域で活躍する看護師」として働くこと
2025年問題は、目の前に迫ってきている問題なのです。
2025年問題を解決するためには、病院だけではなく地域で活躍する看護師として働くことが求められることがわかりました。これからは訪問看護師、特定看護師として働くことで、キャリアも給与もアップが目指せるでしょう！